「敷地調査」とは
建築計画を始める際、建物の用途や規模を検討する前提となるのが「敷地調査」です。
敷地調査ではどのような内容を調査しているのか、以下にご紹介いたします。

① 現地確認
まずは、敷地の形状や高低差、境界標、既存建物、擁壁、電柱、架空線、側溝、隣接建物との距離など、現地の状況を確認します。
特に高低差は、建物の配置だけでなく、造成や擁壁、雨水排水の計画にも影響します。計画が具体化する段階では、現況測量や高低測量を行い、正確な敷地条件を把握します。

② 法規制と道路条件
用途地域、建ぺい率、容積率のほか、自治体ごとの都市計画を確認し、防火地域・準防火地域、高度地区、地区計画、日影規制、斜線制限なども調査します。道路については、接道が建築基準法上の道路に該当するか、幅員や接道長さは十分かなどを確認します。
幅員4ｍ未満の道路では、道路の種類によってセットバックが必要になる場合があり、建物を配置できる範囲そのものに影響することがあります。

③ インフラ確認
水道・下水道・電気・ガスなどは、管が前面道路まで来ているか、また計画する建物に必要な容量を確保できるかを確認します。工場や事業所では必要な電気容量が大きくなるため、高圧受電設備（キュービクル）の設置スペースも、建物配置と合わせて検討する必要があります。

④ 地盤調査
近隣の地盤調査データを参考に、直接基礎、地盤改良、杭基礎などの基礎計画を検討します。設計開始時には実際に現地での地盤調査を実施します。
既存杭や既存基礎、地中埋設物にも注意が必要です。解体後に地中障害物が判明することもあります。
こうした地中の条件は、基礎計画だけでなく工期や工事費にも大きな影響を与えます。

⑤ 施工の可否を確認
設計上は建築可能でも、実際の施工条件によって工法や工程が変わることがあります。
資材を運ぶ大型車両が進入できるか、クレーンを配置できるか、敷地内に資材置場を確保できるかなどを工事の担当者が確認します。市街地では、前面道路の交通量や架空線、周辺建物との距離、騒音・振動への配慮も必要です。

このように計画の初期段階で敷地条件を整理しておくことで、建物の配置や構造、設備、工法を適切に検討でき、後になって大きな計画変更や追加工事が発生するリスクを抑えることにもつながります。

弊社では、工場・倉庫・店舗・事務所・賃貸マンション・中大規模木造建築など、建物の用途やご要望を踏まえながらお客さまのニーズに合った建築計画をご提案しています。土地のご購入前や、所有地の活用をご検討されている段階からでもご相談いただけます。

建築に関するご相談は裏面下部のご連絡先にお問い合わせください。