先日、島根県の山中で一人の男性が発見されました。
幸い命に別状はなかったのですが、彼には致命的な問題がありました。
自分が誰なのかを思い出すことができなかったのです。
名前も住所も家族の有無もわからず、まさに「記憶喪失」の状態だったのです。
この出来事は全国ニュースやSNSで大きく取り上げられ、瞬く間に「島根の記憶喪失男性」として話題になりました。
その後、ネットを通じて情報が寄せられ、東京在住の関係者から「本人の可能性が高い」という声が上がり、身元が特定される兆しが見えてきたそうです。
まるでドラマのような展開ですが、福祉的な視点で見るとどうでしょうか。

まず「記憶を失った人を誰が支えるのか」という問題です。
自分の素性を証明できない人は、現代社会においてはきわめて弱い立場に置かれます。
仕事も住まいも保障されず、家族との連絡もできない。こうした状況で本人を守るのは、警察や医療機関、そして行政や福祉の役割です。
安全を確保し、当面の居場所や生活を支援しながら、身元確認につなげていく体制が必要不可欠です。

もう一つは「地域社会のまなざし」です。
今回の件では、報道やSNSを通じて全国の人々が関心を寄せ、情報提供の輪が広がりました。
見知らぬ誰かが困っているときに「助けたい」「力になりたい」という思いが形になったのです。
かつての「地域のつながり」はご近所づきあいの範囲に限られていましたが、今はネットやメディアを介して全国規模に広がることもあります。
それもまた現代的な地域力のあり方だと言えるでしょう。
さらに、この出来事は「アイデンティティの根拠」を考えさせられます。
私たちは普段、名前や住所、職業、家族関係といったものによって「自分は自分である」と認識しています。
しかし、もしそれをすべて忘れてしまったらどうでしょうか。自分は空っぽになってしまうように感じるかもしれません。
そんなときに必要なのは、「あなたはここにいていい」「大丈夫だよ」と受け止めてくれる人の存在です。

福祉の原点は、まさにそこにあります。
制度やお金の仕組みだけではなく、人が人としての尊厳を保ちながら安心して生きていけるように支えること。
島根県の男性のケースは、福祉が単なる支援の仕組みではなく、あなたの居場所はここにあると伝えるための砦であるべきことを改めて示しています。
もしこれが川口市で起きたとしたら、私たちはどうするでしょうか。
街で「記憶をなくしてしまった人」に出会ったとき、ただ驚いて通り過ぎるのではなく、「大丈夫ですか？」と声をかけ、地域のネットワークや行政につなげる。
そんな小さな一歩が、その人の人生を支える大きな力になります。
福祉は施設や専門職だけのものではありません。
地域に住む私たち一人ひとりの意識や行動が、困っている誰かを救うことにつながるのです。
記憶を失っても、人の価値が失われるわけではありません。
むしろ、そのときこそ社会が「あなたは大切な一人なのだ」と伝えることが大切です。
島根県の出来事は、私たちに福祉のあり方を考え直すきっかけを与えてくれました。
川口の街に暮らす私たちもまた、誰かが居場所を失いかけたときに寄り添える存在でありたいと思います。